●ユース・バルジ理論


若者の人口の割合が増えれば、戦争や内乱の原因になる
・・・・イツブレーメン大学：グナル・ハインゾーン教授
著作及び購入→


15歳から29歳の男性人口が、全男性人口の３０％を超えたとき既存の社会では、能力を発揮できる場が圧倒的に少なくなる。その結果、若者に残された道は、海外移住、対外侵略、テロ、革命、内戦となる。世界に植民地を築いた15世紀の欧州諸国は、現在のアラブ諸国同程度のユースバルジを抱えていた。

この理論からは、適当な就職先がなければ、該当する開発途上国は、社会が不安定になると考えられる。
・・・「逆さ地図」で読み解く世界情勢の本質より

総務省統計局:世界と日本の若者人口

前総務省統計局統計調査部長（現内閣府公益認定等委員会事務局長）　駒形　健一
該当参考サイト→

1　世界の若者人口の増加にブレーキ
　国際連合（以下「国連」という。）の推計によると、世界の若者人口は、現在17億7千万人で、世界の人口69億人の約4分の1を占めています。その動きを見てみると、この30年間で6億人近く急速に増えたものの、発展途上国の近年の出生率低下を背景に（影響により）、今後は頭打ちとなり、今世紀半ばころには逆に減少していくと予想されています。

　若者人口の分布を世界の地域別に見てみると、東アジア、南アジアなど、アジアが60％を占めていることが分かります（日本は1.1％）。これは、中国、インドなどの人口大国の影響が大きいためです。しかし、今後は、出生率が依然として高いアフリカ諸国が急速に増えていき、2040年には世界の若者人口の4分の1を占めることが予想されています。

2　東アジアと東南アジアでは若者人口が減少
　日本を取り巻く東アジアと東南アジアの若者人口は、2010年を境に減少を始め、今後10年間だけで、5億3千万人から4億8千万人へと、5千万人近く、9％減少することが、国連の推計により予想されています。（図3）これは中国の少子化の影響が最も大きいのですが、日本、韓国のみならず東南アジアの動きも少なからず影響しています。つまり、日本、韓国、香港などの出生率の低い傾向が東南アジアの新興国にも広がることにより、今まで増加していた東南アジアの若者人口が2015年をピークに減少に転じるとみられているからです。東アジアと東南アジアでは、2010年以降、若者人口が減少する時代が到来することになります。


若者人口は世界人口の 4 分の 1 弱である。世界の後発開発途上国 （国連のカテゴリーではサハラ以南アフリカの 34 カ国、アジアの 8 カ国、オセアニアの 6 カ国、カリブ海地域のハイチを含む） では、この年齢層は 32％を占める。先進国ではその割合は17％である。
----２０１４、人口白書から
さらに産油国、若年失業率、など重ねると要注意国が浮かび上がる。
将来的には、サハラ以南のアフリカ諸国が圧倒的に社会不安に悩まされるだろう。